
家族や身内がなくなって葬儀の申し込みをする際に追加料金が発生し、チラシやホームページなどで確認したプラン料金よりも高額になってしまったという経験を持つ人もいるでしょう。今回は葬儀費用について、追加料金が発生する理由や予算オーバーを防ぐためにチェックすべきポイントなどを詳しく解説するため、ぜひ参考にしてください。
葬儀費用に追加料金が発生する主な理由とは?
葬儀社のホームページなどであらかじめ葬儀費用を把握しておいた場合でも、実際に見積もりをとると追加料金によって予算を超えてしまうといったケースは少なくありません。葬儀費用に追加料金が発生する理由は、大きく分けて2つです。ここでは、葬儀費用に追加料金が発生する主な理由について詳しく解説します。
基本プランに含まれない項目
多くの葬儀社では葬儀の規模や参列者数に応じたプランが複数用意されており、プランごとに基本料金が定められているのが一般的です。しかし、各プランは必要最低限のパック内容しか含まれていないケースがほとんどです。そのため、アイテムの数量が増える・より厳格な手順を求めるなどの場合にはオプション扱いとなり、基本料金とは別で追加料金が発生します。
想定外の事態
見積もりではチェックできない追加料金として、葬儀の前後で想定外の事態が発生したケースが挙げられます。たとえば、何らかの理由によって安置が延長となった場合には、安置費用・ドライアイスの費用などが追加されるでしょう。また、遺体の搬送距離が長いことで追加料金が発生したり、葬儀当日に想定外の参列者が訪れて返礼品などの追加料金がかかったりすることもあります。
見積もりの落とし穴に注意!パックプランの内訳
先述の通り、葬儀プランのパック料金には必要最低限の内容しか含まれていないケースが多く、実際には複数のオプションが必要となり追加料金が発生する場合も少なくありません。ここでは、葬儀のパックプランについて、注意点や見積もり時に確認すべきポイントなどを詳しく解説します。追加料金なしと謳われるプランでも隠れた費用がある
葬儀プランの中には追加料金なしと謳っているパックも多いですが、葬儀の中で使用する各種アイテムのグレードアップなどで価格に幅を持たせていたり、参列者数によって必要数が変わるアイテムをオプション扱いとしていたりするケースがほとんどです。葬儀社のホームページに記載されているプラン料金は最低ラインとして参考にする程度に留めておき、実際の料金は参列者の人数やアイテムのグレードが決まったあとの見積もりを確認するのがよいでしょう。
見積もり時に確認すべきポイント
基本的な葬儀プランに含まれていないことが多いものとして、遺体のメイク・湯灌・エンバーミング、駅や火葬場へ移動する際のマイクロバスなどが挙げられます。また、返礼品や飲食費は参列者の人数によって異なるため、あらかじめオプション扱いとされているのが一般的です。中には基本料金として含まれているケースもありますが、設定された人数よりも参列者が多い場合は増えた人数分をオプション扱いとする場合も少なくありません。さらに、火葬にかかる費用は市区町村によっても幅があるため、基本的にはオプション扱いとなります。
葬儀社によっては葬儀場の使用料をパック料金に含むこともありますが、火葬場の休憩室を利用する場合はオプション扱いとなる場合が多いです。
そのほかにも、僧侶に支払うお布施・心付けは遺族側が葬儀料金とは別で用意するのが一般的であるため、葬儀の予算として考慮しておくのがおすすめです。金額は地域や寺院によっても異なるため、葬儀社で僧侶の手配をお願いする場合はあらかじめ確認しておくと安心です。
追加料金を防ぐためにできることとは?事前確認と対策のポイント
葬儀にかかる想定外の追加料金を防ぐためには、事前の確認・対策が不可欠となります。葬儀の申し込み・見積もりの前にチェックすべきポイントを押さえておくことで、思わぬ予算オーバーを防いで納得できる葬儀を執り行えるでしょう。
ここでは、葬儀の追加料金を防ぐために必要な確認と対策のポイントについて詳しく解説します。
プラン内容を細かくチェックする
まずは葬儀に必要なものや手順をしっかりと把握しておき、そのうえで葬儀社のプラン内容を細かくチェックしましょう。プランを見ても何が足りないのかを把握できない場合には、葬儀依頼の際にあらかじめ料金の全体像を把握しておきたい旨を伝え、追加料金分まで明確にしたうえで見積もりを提示してもらうのが賢明です。
中にはプラン内容を葬儀一式としている葬儀社もあるため、細かな内容までしっかりとチェックしておくことが重要です。
必要なものが入ったプラン・葬儀社を選ぶ
葬儀プランや葬儀社を選択する際は、複数の葬儀社を比較して検討するのがおすすめです。自分たちにとって必要なものが最初から含まれている葬儀プランを選択すれば、追加料金による予算オーバーを防げるでしょう。プラン内容について疑問点がある場合は問い合わせるなどして、複数社のプランの中からもっともニーズに合ったものを選択しましょう。